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コラム

自家消費型太陽光発電システムで注意したい「逆潮流」とは?


自家消費型太陽光発電システムを調べていくと、「逆潮流」という言葉に多く出会います。あまり聞き慣れない言葉ですが、自家消費型太陽光発電システムにおいては、非常に重要な意味を持つ言葉です。 今回は、この「逆潮流」について、その内容やどんな事柄を指すのか、さらには逆潮流がもたらす大きなトラブルから防止策まで、細かくご紹介していきますぜひ最後までご一読下さい。

どんなシステムでも起こりうる「逆潮流」の意味

では、「逆潮流」とは一体どんな現象のことを指すのでしょうか?逆潮流の意味や間違えやすい「余剰電力量」についても解説していきます。逆潮流と余剰電力を比較しながら目を通してみて下さい。

「逆潮流」とは?

通常電力を施設に流す際には、電力会社の発電施設から電気系統を通じて施設に流れて消費されます。これを「潮流(ちょうりゅう)」または「順潮流(じゅんちょうりゅう)」と呼びます。 太陽光発電システムは、電力会社と送電網が繋がっています。太陽光発電による発電量が自家消費電力量を上回ると、自動的に余剰電力が送電網へ流れていきます。これが「逆潮流(ぎゃくちょうりゅう)」です。簡単に説明すると、「売電の際に電力を流し込むこと」となります。 自家消費型太陽光発電システムは「売電を行わず、創出した電力を全て自家消費に回す」のが特徴ですので、売電のシステムは基本的にありません。 逆潮流は自家消費型太陽光発電システムにおいては「必ず防がなくてはいけないもの」なのです。

間違えがちな「逆潮流電力量」と「余剰電力量」

太陽光発電システムで電力が創出され、逆潮流として流れ込む電力量を「逆潮流電力量」と呼びます。太陽光発電システムにより発電された電力のうち、自家消費及び蓄電される電力を除いた「売電される電力量」が逆潮流電力量です。 一方「余剰電力量」と呼ばれるものもあります。この言葉は逆潮流電力と間違われやすく、注意が必要です。ただし、きちんと定義されているわけではなく発電においてどういった「余剰」かによって意味や解釈が変わってきます。主な意味は以下の通りです。 1.発電を行う事業者から見たとき、発電した電力のうち「自家消費しない」電力量 2.発電を行う事業者から見たとき、長期的に「発電した電力及び電力会社から買った電力」で「自家消費しない」電力量 3.電力会社から見たとき、発電を行う事業者から電力量を買い、企業等に「売った電力量」を引いて手元に残った電力量 一般的には1の意味で使われ、これを「余剰電力量」として扱っています。売電をするわけではなく、使用量に対して発電量が余ってしまっている状態、と考えるとわかりやすいかもしれません。 この「余剰電力量」と「逆潮流電力量」を間違えてしまうと、専門業者のとの意思疎通も取りづらくなってしまいます。しっかり正しく覚えておくことが大切です。

安全装置と制御装置を設置しないと起こる可能性が高くなる

太陽光発電システムを自家消費として使う場合には、この逆潮流が起きてはいけません。 ほとんどの場合において、自家消費型太陽光発電システムにおいての逆潮流は許可されないため、「どのように逆潮流を防ぐか」は重要なポイントです。 自家消費型の太陽光発電システムを安全に運用するためには「創出される電力を制御するための、適切な電力管理」が必要となります。 なお、自家消費型太陽光発電システムで逆潮流が起きると、以下のようなトラブルが発生する可能性があります。 ・発電の強制停止(停電) ・太陽光発電システムそのものの故障 これらを予防するためにも、必ず安全装置と制御装置を設置する必要があります。 「安全装置」は、電気回路の開閉を行うもので、逆方向の電力を検出した際に電圧を調整します。 また、自家消費型の太陽光発電システムには、発電量を制御するための「制御装置」を付けることにより、逆潮流の発生を防ぎます。 太陽光発電システムでは、他にも様々な手順を踏まなければ運用できません。設置から運用に行き着くまで数ヶ月かかることもあります。 太陽光発電システムの導入時には、しっかりと下調べを行い早めの計画をしていきましょう。

自家消費型太陽光発電に「向いている」企業とは?

逆潮流の意味や引き起こされる可能性のある問題について解説してきました。では、そもそも自家消費型太陽光発電システムに向いている企業とは、一体どのような設備や施設を持っている企業なのでしょうか? これらの条件を満たしているのであれば、自家消費型太陽光発電システムを導入することでさらなる企業利益の獲得や電気料金の削減につながるかもしれません。ぜひ参考にしてみて下さい。

敷地内に太陽光発電のパネルを設置できる土地や屋上がある

広い敷地や大型の店舗、施設、倉庫があればその屋上に太陽光発電パネルを設置し、なおかつ敷地内に関連設備を設置できます。パネルの枚数も余裕を持って設置でき、スムーズな自家消費が可能です。

ほぼ毎日、日中に多くの電力を消費する

生鮮食品を含む食品の卸売業やショッピングモールといった施設は朝から夜まで毎日営業しています。そのため、日中に発生する電力は自家消費型の発電設備でおおむねまかなうことができます。 店舗休業日が少なく、太陽光発電設備で発電した電力を無駄にすることもありません。

月々の電気料金が高い

大型の冷蔵庫や冷凍庫を使用している、施設が広く、エアコンで温度管理を行っている場合には日中・夜間共に消費電力が多くなります。電気料金を削減することで、企業利益にもつながると考えられます。

「逆潮流」を防ぐためには?

様々な問題が起こる逆潮流。上記の項目でも少し説明しましたが、自家消費型太陽光発電システムにおいては必ず予防しなければいけないものです。 では、予防策としては他にどんなものがあるのでしょうか?こちらを参考にしてみて下さい。

「負荷追従システム」を導入する

負荷追従システムとは、パワーコンディショナーの出力と受け入れる電力を比較し、発電電力を制御するものです。 主にタッチパネルを利用し、パワーコンディショナーのタイプや使用する回路の選択、各パワーコンディショナーの出力量を入力するだけで運用ができます。 発電電力を制御することで、逆潮流の予防につながります。規模が大きければ大きいほど入れておくと良いとされているシステムです。

専門家による「シミュレーション」を受けてみる

専門業者によっては、「どの程度電力が必要なのか」「逆潮流をしない程度の電力数値はいくつか」といったシミュレーションを受けることもできます。 一般的に自家消費型太陽光発電はシミュレーションが難しいといわれていますが、専門業者が持つデータや経験則からもある程度は試算が可能です。 そのシミュレーションに合わせた電気料金プランを選ぶことで、電気料金がさらに減額できるかもしれません。

まとめ:逆潮流は機器故障の原因に!必ず対応策を

自家消費型太陽光発電システムにとって、逆潮流は必ず防がなくてはいけないものです。放っておくとシステムそのものの故障や停電等、大きなトラブルの要因となってしまいます。 これらのトラブルを防ぐための対策は複数用意されています。 安全装置と制御装置は必ず設置し、さらに負荷追従システムやシミュレーションを重ねて使うことで、安全かつ確実に逆潮流を防止できます。 これらを上手く組み合わせて使い、安全に自家消費型太陽光発電システムを運用していきましょう。