[和上ホールディングス]自家消費型太陽光専門店

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コラム

自家消費型太陽光発電の基本知識をおさらい


太陽光発電というと作り出した電力を電力会社に売電して収入を得る売電型が一般的なイメージでしたが、売電価格の下落や再生可能エネルギーの増加に伴い電力の供給過多による出力制御のリスクが上昇していることから数年前より自家消費型の太陽光発電が注目されるようになっています。

自家消費型の太陽光発電の基本は、太陽光発電システムで作り出した電力をすべて住宅や工業などで消費することです。太陽光発電で作り出した電力を使うことによって電力会社から購入する電力量を減らすことができるため、光熱費の節約を期待することができます。また自家消費型の太陽光発電は災害にも強いところが特徴です。近年大きな災害によって長時間にわたる大規模停電が発生していますが、太陽光発電システムによって電力を作り出すことができるため、停電時にも電力を使うことができます。

ただし、太陽光発電システムには電力を貯める機能はないため、自家消費型太陽光発電では、太陽光発電システムと蓄電池と組み合わせて利用します。組み合わせて利用することによって太陽光発電システムで作り出した電力を蓄電池に貯めることができます。自家消費型太陽光発電は太陽光発電と蓄電池の二つの機器が基本といってもよいでしょう。

蓄電池は文字通り電力を貯めることができる機器です。以前は太陽光発電システムと蓄電池を組み合わせて利用すると、ダブル発電になって売電価格が下がってしまうため、太陽光発電システムと蓄電池組み合わせて利用していたのは一部の企業にとどまっていましたが、現在は放電の切り替え機能が搭載されて、太陽光発電システムと組み合わせて利用してもダブル発電にならない蓄電池が登場しています。また太陽光発電と組み合わせて利用することを前提とした、太陽光発電のパワーコンディショナと一体化したハイブリッド蓄電池も登場しており、太陽光発電と蓄電池を組み合わせて利用することを検討しやすくなっています。

また自家消費型の太陽光発電に対しては国も推進をしており、その点でも導入が検討しやすくなっています。太陽光発電に対しての国の補助金は2014年3月に終了していますが、太陽光発電と特電地を組み合わせて利用することを条件にして、蓄電池に対して国や地方自治体で補助金が支給されています。自家消費型の太陽光発電のデメリットは導入費用が大きくなることですが、需給金額が最大60万円になる災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金など需給金額が大きい補助金もあり、うまく利用すれば導入費用を大きく軽減することができます。